大気中の成分変化が示したコロナ禍の「自主的な行動制限」―リモートセンシングで分かる日本特有の行動変化―

千葉大学環境リモートセンシング研究センターの入江仁士 准教授らの研究グループは、新型コロナウイルスの感染拡大が急速に進行した2020年に焦点を当て、地上や衛星などから得られた日本の首都圏の大気データを統合して解析し、二酸化窒素（NO2）、ブラックカーボンなどの光吸収性エアロゾル、ホルムアルデヒド（HCHO）の大気中濃度のウィークエンド効果（週末と平日の濃度差をもたらす効果）が例年に比べて顕著に増大していたことを明らかにしました。
これは他国とは異なり、日本の人流が週末に特に減少したことと相関していました。このことから、新型コロナウイルス感染拡大を抑えるための自主的な行動制限の結果、大気微量成分の濃度に日本特有の変化が生じたものと考えられます。
本研究成果は、2022年9月29日に欧州地球科学連合（EGU）の英文電子ジャーナルAtmospheric Chemistry and Physics (ACP)に掲載されました。